東光の株価と市場価格への津波の影響について

日本には数多くの株式会社が存在しており、プロのトレーダーではない一般的な職業に就いている方や、職に就いてないような方でも証券会社を通して買い注文さえ出せば誰であっても企業の株を購入することが可能となっています。暴力団と関わりがあるなど証券会社で口座を開設できない何らかの事情でも無い限り、基本的には誰でも企業の株主になれるのだと考えておいて構わないでしょう。
電気機器の製造や開発、販売を行なっている東光の株も個人で購入することが可能です。東光の株価は現在370円から395円の中間で推移していますが、一年前に比べると20円から30円ほど上昇しており急激に価格が下がったということも無いため、現在不安定と言われている電気機器関係の銘柄の中でも安定していると言えるでしょう。東光は株主優待制度こそ導入していませんが、配当金の支払いは確実に行なわれていますので、配当目的で価格が安めの銘柄を買ってホールドしておきたいといった方に購入をおすすめできるとも言えます。
しかしどれだけ安定している銘柄でも、突発的な震災でその価格を急激に下げるということもありえます。東日本大震災の際の津波で日本の株式市場は大きなダメージを受けました。ほぼ全てと言っても過言では無い日本企業の銘柄が等しく価格を下げて、リーマンショックに劣らないほどの下落が発生したため、再度日本で津波が起こった場合市場の混乱は避けられないのだと認識しておいてください。
これは日本だけでなく世界のどの市場にも影響することなので、世界のどこかで津波が発生した場合その国の株式市場に少なくない影響があるという認識の元で、海外の銘柄を購入するか否かを決めるといいでしょう。